「DataRobot」クラウド版で構築されたモデルが 10 億個を突破
～2018 年度の大きな飛躍に続く新たなマイルストーン～
機械学習の自動化をリードするDataRobot, Inc. （本社：マサチューセッツ州ボストン、CEO：Jeremy Achin、以下DataRobot）は、本日、Amazon Web Services（AWS）上でDataRobotの顧客によって構築されたモデル数が10億個に達したことを発表しました。この数字はAI導入における大きなマイルストーンであり、世界中の顧客がDataRobotの機械学習モデルを通して理解を深め、アクセス可能なデータから得られるインサイトを活用していることを示しています。
「DataRobot」は、AWSのスケーラビリティとインテル® Xeon®プロセッサーの処理能力を活用することにより、データサイエンスのワークフローを自動化しています。これにより自動化を歓迎するデータサイエンティストや市民データサイエンティストは、高精度の予測モデルの構築から導入までを数分で行うことが可能となります。「DataRobot」から得られるインテリジェンスにより、企業はデータに基づいた意思決定を下し、生産性と効率性を高め、目標達成のスピードを加速させ、収益を増加させることが可能となります。
DataRobot の製品担当副社長であるPhil Gurbackiは次のように述べています。
「コンピューティングを多用するアプリケーションとして、当社のクラウド環境は、ビジネスプロセスを改善し、ビジネスにインパクトを与えるために必要な機械学習モデルを柔軟かつスケーラブルな方法で提供します。当社の顧客は日々250万個以上のモデルを構築しており、それらのモデルを通して当社のソリューションはさらに賢く、より洗練されたものになっています。DataRobot はさらに多くの活用テーマにおいて機械学習が持つ可能性をユーザーに提供し、世界中に真の価値をもたらしています。」
「DataRobot」の予測モデルは、医療、金融、製造、小売、テクノロジーなど、業界を問わず活用することができます。たとえば、顧客がサービスを解約する可能性、患者の再入院の可能性、借り手の債務不履行の可能性、さらには映画がヒットするかどうかさえもモデルが判断します。DataRobotは企業が信頼できるAIを構築し、AIの学習方法、AIが見つけたデータのパターン、さらにAIが導き出した結果の理由まで容易に確認できるようにします。機械学習の自動化をリードするDataRobot は、組込まれたシステムよって人為的なミスを減少させ、ベストプラクティスを順守させ、自動化された予測モデルの学習と実装を可能にします。
DataRobot は、グローバル事業の継続的な拡大とより優れたプラットフォームの開発を目指し、2018年にはシリーズDを通じて大手投資家から1億ドルの資金調達を達成し、大きく成長しました。この度、「DataRobot」クラウド版で構築されたモデルが10億個に達成したことは、今後のさらなる成長へのきっかけとなります。この間、DataRobot の顧客基盤は2倍以上に拡大し、フォーチュン500の企業、非営利組織、学術機関など35か国に広がる顧客基盤には新たにNew York Life、Humana、BASFなども加わりました。
DataRobot は、機械学習の自動化に対する需要の増加に応えるため、複数の戦略的買収を行い、機能強化を図っています。2019年2月、同社はデータコラボレーション・プラットフォームを提供するCursorを買収し、データ管理能力を強化しました。2018年7月には、「AI-Driven Enterprise Package」の提供とともにさらなるデータサイエンスの民主化を目指し、Nexosisを買収しました。さらに、DataRobot の従業員数は90％以上増加し、北米、ヨーロッパ、オーストラリア、アジア、南米のオフィスを合わせた総従業員数は600名を超えました。
■「DataRobot, Inc.」について（製品詳細URL：https://www.datarobot.com/jp/）
DataRobotはあらゆるレベルのユーザーが機械学習・AIを迅速に活用、ビジネスへ展開するためのエンタープライズ向け機械学習自動化プラットフォームを提供しています。数百種類におよぶパワフルなオープンソースの機械学習アルゴリズムから成るライブラリを組み込んだDataRobotのプラットフォームは、予測モデルのトレーニングと評価のプロセスを自動化し、またそれらを同時並行に行うことで、大規模なAI処理を可能にします。DataRobotはあらゆる規模の組織や企業が、最速でAIの導入と活用を成功できるようにサポートいたします。
日本では、すでに明治安田生命保険相互会社、トランスコスモス株式会社、パナソニック株式会社、三井住友カード株式会社、株式会社リクルートホールディングスなどを含む幅広い企業で導入され、成果をあげています。
